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| 球 団 名 | 全日本リトル野球協会リトルシニア北海道連盟所属 特定非営利活動法人 旭川北稜球団 |
| 球団代表 | 石 川 吉 博 TEL (0166)−57−3982 |
| 活動内容 | 当球団は特定非営利活動(NPO)法人として活動し、硬式野球を通じて少年に健康な体と、 強調の精神を育成し、規律正しい明朗な社会人となるよう育成するとともに、少年の国際親善、友愛精神を深め、あわせて硬式野球の普及及び啓発につとめることを目的とする。 特定非営利活動に係る事業 1 日本選手権大会並びに各種北海道選手権大会等に参加。 2 国際親善の為の海外遠征並びに親善交流試合。 3 リトルシニア野球教室への参加支援(硬式野球普及のための野球教室の開催およ 練習場周辺住民とのゴミ清掃作業、高齢者世帯の除排雪作業の支援等) |
| 団員構成 | 中学3年生 ・・・・・ 8 名 中学2年生 ・・・・・ 15 名 中学1年生 ・・・・・ 16 名 計 39 名 平成23年4月現在 |
| 沿 革 | 昭和55年 旭川中央リーグとして発足 平成8年10月 旭川中央リーグ解散 平成8年11月 旭川北稜球団 設立 平成10年11月 リトルリーグ部門連盟 脱会 平成16年 9月 特定非営利活動法人 成立 |
| 主な実績 | 春季全道大会 準優勝3回 日本選手権北海道大会 優勝5回 準優勝2回 道新スポーツ杯争奪全道大会 準優勝1回 全道選手権大会 優勝6回 準優勝1回 秋季全道大会新人戦 優勝3回 準優勝1回 平成2年 日本選手権全国大会ベスト8 平成8年 日本選手権全国大会ベスト8 平成8年 全国選抜大会準優勝 平成19年 第13回全国選抜大会出場 平成19年 東海連盟創立20周年記念全国選抜大会出場 平成19年 第35回日本選手権大会出場 平成22年 第1回林和男旗杯国際野球大会兼ダイアモンドカップ出場 |
| 1.特定非営利活動法人旭川北稜球団設立趣旨 現代社会は、人々のライフスタイルを多様化させ、家庭、学校、職場及び地域などの場を通じて、大人のみならず青少年の生活にも大きな変化をもたらせている。 青少年の育成には、我々の誰もが、親として、地域の大人として或いは職場の先輩としてなど何らかの形で係っている。中学生は特に思春期に入ると溢れるエネルギーを持ちながら、問題解決が未熟であるというアンバランスさを抱え、様々な葛藤に直面するということにより逸脱や不適応を起こしやすい不安定な時期を迎える。溢れるエネルギーを前向きにいかすためには、自分らしく過ごせる場があることが重要であり、青少年にとって学校以外の場で様々な活動に参加することは、体験を豊かにし、多様な人々と交流する重要な機会である。 近年、『子ども会』などへの参加は減少し、『スポーツ関係団体』など特定目的の団体への加入増加しているが、全体としてみれば小学生の約3割、中学生の約8割は団体活動に参加していないという現状である。 世界の青少年にとって野球は最も盛んなスポーツであり、日本はアメリカについで2番目に野球の好きな子供の多い国である。旭川は、かつての大投手ヴィクトリ・スタルヒンをはじめ、これまでも多くのプロ野球選手を輩出してきた。 今後は、野球を愛する中学生に硬式野球を正しく指導し技術の向上を図りながら、スポーツマンとして、強健な身体と健全な精神を育成し、規律正しい明朗な社会人をめざすとともに国際親善や友愛精神を深めるため、NPO法人を設立するものである。 2.申請に至るまでの経過 昭和55年、現球団の前身である旭川中央リーグとして発足し、小学生を対象としたリトルリーグと、中学生を対象としたシニアリーグを併せ持つ旭川市で唯一の硬式野球チームムであり、北海道での各種大会や全国大会などへ も出場した経験をもち、多くの選手を輩出してきた。 その後、時代の流れとともに社会の情勢が大きく変化し、少子高齢化が進むにつれ小学生の野球離れが顕著に現れリトルリーグの活動が困難になったことから、やむえなく平成8年10月、旭川中央リーグを解散することとなった。平成8年11月、青少年の強健な身体と強調の精神を養い、規律正しい明朗な社会人となるよう育成し、国際親善や友愛精神を深めることを目的として、新たな組織をもって旭川北稜球団を設立した。本球団は、全日本リトル野球 協会リトルシニア委員会(全国登録7連盟、チーム数406球団)北海道連盟(チーム数33球団)に所属し、北海道での頂点はもちろん、全国制覇を目指して活発な活動を展開している。また、旭川市と姉妹都市であるイリノイ州ブルーミントン・ノーマル市の少年野球チーム、コメッツ球団が2度来旭、旭川北稜球団も平成11年に訪米し、硬式野球親善試合交流やホームスティを通じて互いの食文化生活を知るなど、国際親善の一翼をも担ってきた。 こうした活動の中から趣旨にあるようにNPO法人化の必要性を感じ、平成15年10月にNPO法人の設立のため準備会をつくり現在に至る。 |
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